理学療法士と作業療法士は安月給か。

「東京新聞」2024年2月12日付けによると、

厚労省によると2022年末現在の有資格者数は理学療法士が約20万2000人、作業療法士が約10万9000人、言語聴覚士が約3万8000人。視能訓練士が約1万8000人。

だと言う。

問題は、その安月給にある。

東京新聞によると、

「厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、リハビリ専門職（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士）の2022年の平均月給（残業代を含む）は30万1000円。02年の29万5000円から20年間での増加額は6000円にとどまった。この間、薬剤師の平均月給は8万3000円増えて41万5000円に。看護師は、3万2000円増の35万2000円になった。」

という。さらに一言付け加えると

＊ 理学療法士の平均年収は約431万円（ 厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」）

である。

単純に看護師との比較は避けなくてはならないが、PTとOTの安月給は事実である。

その理由は明確である。厚生労働省の診療報酬基準によって、例えば、地域包括ケア病棟入院料に係る施設基準を基にすれば、

①看護職員 １３対１以上（７割以上が看護師）

②リハビリ専門職： 病棟又は病室を有する病棟に常勤の理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士を１名以上配置

である。その必要性はさておき、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の配置する数は多くない.。それだけ病院経営者にとって、高い診療報酬を稼ぎ出す病棟維持に、最低限１３対１の看護師確保が不可欠であるとすれば、必然的に看護師数確保のために高額報酬での人事競争に走らざる得ない。それに比して、理学療法士や作業療法士は買い手市場ではなく、売り手市場である。